大津医学生会TOP ＞ 活動報告 ＞ 特集

災害医療　─災害発生時の減災対策を考える─

昨年（2005年）の８月末、アメリカ・ルイジアナ州を襲ったハリケーン、“カトリーナ”は当初から100名を越える死傷者を出し、避難命令後も移動手段をもたない低所得者が取り残され、市内の食料品店などで略奪行為が続発するなど、アメリカの治安にも甚大な影響をもたらしました。さらにその後の衛生対策も充分なものではなく、テキサス州・ヒューストンに避難した難民に感染症が蔓延し、被害が拡大していくなど、大規模災害への対応の不備は、多くの人々に不安感を与えました。

わが国でも、予想される大規模災害として、数年前から東海地震の発生などが挙げられており、理想的には災害の予知と未然予防が望まれますが、今回の“カトリーナ”や未だに記憶に鮮明に甦る阪神・淡路大震災（平成７年１月17日発生）などの惨劇を繰り返さないためにも、被害を最小限に食い止める対策、中でも災害医療の充実は必要不可欠であると思われます。そのような問題意識から、わが国における現状を把握し、今後の望ましいあり方を考察するため、どれだけの対策を練っているのか、どのような設備を備えているのかなど、関係機関を訪問し、第一線の方々のお話を伺うことにいたしました。

まず、わが国における最大の災害拠点病院の一つといえる、東京都立川市の独立行政法人国立病院機構災害医療センターに取材させていただきました。また、医療における独自の、また確固たる方向性を持ち、オウム真理教が起こした戦後最悪の無差別テロ、地下鉄サリン事件において、中心的な役割を果たした聖路加国際病院を訪問しました。さらに、我々に身近な機関ということで、災害医療を行政、医療、救急の観点からそれぞれ検討するために、滋賀県庁、大津赤十字病院、および大津市消防局にも取材に伺いました。

ご多忙の折、本会の取材のために快くご協力くださった皆様に、改めて厚く御礼申し上げます。医学生・医師をはじめ、医療従事者の皆様が、これから起こりうる大規模災害への対策に取り組まれるうえで、幅広い視点からアプローチしていただく一助となれば幸いです。

↑このページのTOPヘ